
大阪・関西万博 日本館
14日、大阪・関西万博日本館は展示にハローキティ。会場で日々発生する5トンのゴミのうち、約1トンを連日処理する施設も兼ね、日本館のテーマと重なるそうですが、充分伝わって無いと見え、残念でした。処理状況を見せて、捨てればゴ

14日、大阪・関西万博日本館は展示にハローキティ。会場で日々発生する5トンのゴミのうち、約1トンを連日処理する施設も兼ね、日本館のテーマと重なるそうですが、充分伝わって無いと見え、残念でした。処理状況を見せて、捨てればゴ

14日、大阪・関西万博で、ドイツ・パビリオン、カザフスタン・パビリオンを訪問。ドイツ・パビリオンは可愛らしい器具を使い自然と社会を表現、カザフスタン・パビリオンは生体肝移植の実用化目前の研究開発展示など、科学技術を活用が

14日、大阪・関西万博のアイルランドのナショナル・デーに日本・アイルランド友好議員連盟幹事長として出席。アイルランドからマーティン・ヘイドン農水・食糧・海洋大臣も来日されました。各国公式セレモニーでは、創意工夫されたステ

27日、衆議院会館内で、超党派「日独友好議員連盟」総会として、アンゲラ・メルケル元首相の講演があり、議連役員の一人としても参加。 日本ではまだまだトップに女性が少なく、長年ドイツ首相として率いていらしたメルケル元首相に、

25日、日本・カザフスタン友好議員連盟総会が、バウダルベック・コジャタエフ駐日カザフスタン共和国特命全権大使をお迎えして開催されました。カザフスタンには、民主党政権時、外務委員会与党筆頭理事を務めていた際に一度、さらに、

18日、日独友好議員連盟の総会に出席。今回、ペトラ・ジクムント駐日ドイツ共和国特命全権大使をお迎えし、連邦議会選挙を終えたドイツの政治状況や今後の日独協力関係についてなどお話伺っています。 EU大使会議のため、一時帰国中

17日、日本・アイルランド友好議員連盟の総会および懇談会を開催。総会では、2013年3月の議員連盟設立当初から会長を務められてきた山本有二前代議士にかわり新たに小泉進次郎代議士を議員連盟会長に選出、私・小宮山も設立から、

17日、日本・カザフスタン友好議員連盟(私・小宮山は副幹事長)にて、カザフスタン共和国ムラト・ヌルトレウ副首相兼外務大臣ならびに次期特命全権大使就任されるバウダルベック・コジェタエフ様はじめとするカザフスタン共和国に皆様

今国会に提出が予定されている法案の内の一本として、船員法改正案が予定されています。同改正は1995年に採択された国際条約(漁船員訓練、資格証明及び当直基準条約=STCW-F条約)を批准し対応していくための改正が盛り込まれ

14日、大阪・関西万博日本館は展示にハローキティ。会場で日々発生する5トンのゴミのうち、約1トンを連日処理する施設も兼ね、日本館のテーマと重なるそうですが、充分伝わって無いと見え、残念でした。処理状況を見せて、捨てればゴ

14日、大阪・関西万博で、ドイツ・パビリオン、カザフスタン・パビリオンを訪問。ドイツ・パビリオンは可愛らしい器具を使い自然と社会を表現、カザフスタン・パビリオンは生体肝移植の実用化目前の研究開発展示など、科学技術を活用が

14日、大阪・関西万博のアイルランドのナショナル・デーに日本・アイルランド友好議員連盟幹事長として出席。アイルランドからマーティン・ヘイドン農水・食糧・海洋大臣も来日されました。各国公式セレモニーでは、創意工夫されたステ

27日、衆議院会館内で、超党派「日独友好議員連盟」総会として、アンゲラ・メルケル元首相の講演があり、議連役員の一人としても参加。 日本ではまだまだトップに女性が少なく、長年ドイツ首相として率いていらしたメルケル元首相に、

25日、日本・カザフスタン友好議員連盟総会が、バウダルベック・コジャタエフ駐日カザフスタン共和国特命全権大使をお迎えして開催されました。カザフスタンには、民主党政権時、外務委員会与党筆頭理事を務めていた際に一度、さらに、

18日、日独友好議員連盟の総会に出席。今回、ペトラ・ジクムント駐日ドイツ共和国特命全権大使をお迎えし、連邦議会選挙を終えたドイツの政治状況や今後の日独協力関係についてなどお話伺っています。 EU大使会議のため、一時帰国中

17日、日本・アイルランド友好議員連盟の総会および懇談会を開催。総会では、2013年3月の議員連盟設立当初から会長を務められてきた山本有二前代議士にかわり新たに小泉進次郎代議士を議員連盟会長に選出、私・小宮山も設立から、

17日、日本・カザフスタン友好議員連盟(私・小宮山は副幹事長)にて、カザフスタン共和国ムラト・ヌルトレウ副首相兼外務大臣ならびに次期特命全権大使就任されるバウダルベック・コジェタエフ様はじめとするカザフスタン共和国に皆様

今国会に提出が予定されている法案の内の一本として、船員法改正案が予定されています。同改正は1995年に採択された国際条約(漁船員訓練、資格証明及び当直基準条約=STCW-F条約)を批准し対応していくための改正が盛り込まれ